リフォーム工事の契約での注意点

 

リフォーム工事の契約での注意点

 

リフォーム工事の契約での注意点としては、すぐに押印することを避けるのが一番大切だと言えるでしょう。

 

説明を受けたからと言って良しとしてはいけません。事前に書類のコピーをもらったり、一時預かるなどしてしっかり内容を理解した上で契約を結ぶことが大切です。金額明細はもちろんですが、請負契約約款もきちんとチェックしましょう。

 

字が小さく読みづらいかもしれませんが、そこには重要なことが記されているのです。難しい言葉が使われていることも多いので分からないことも出てくるかもしれませんが、その場合はそのままにせず質問して内容を理解することが重要です。

 

特に遅延損害金、瑕疵担保責任、もしものことがあった時裁判を行う裁判所、の3点についてはきちんと確認しておく必要があります。

 

遅延損害金は工事の完了が遅れた際に発生するお金です。住宅リフォーム推進協議会では年14.6パーセントとしているので参考にしてみてください。瑕疵担保責任は、工事完了後に何かしらの欠陥が分かった時に無償で補修することです。瑕疵担保責任の保証期間とその範囲は確認しておくべきでしょう。また、外壁の塗装をする場合には遅延金の他に、外壁塗装相場をしっかりと調べておくことがとても重要になってきます。

 

最後の裁判所についてですが、建築現場所在地と定められるのが一般的です。しかし中には業者の本社所在地とされている場合もあります。本社が近場ならば良いですが、遠地だと業者側にばかり都合がよくなりますよね。変更を申し入れることをおすすめします。

 

リフォーム時期の目安

 

リフォームにも色々ありますが、特に浴室のリフォームは適切な時期を逃すと費用がかさみやすいという特徴があり、適切な時期の目安を知っておくことがとても重要です。

 

では気になる目安ですが、ひとつのポイントとなるのは築年数です。

 

統計によると、築15年〜20年ほどが適切な時期とされ、それ以降はリフォーム費用がかさむだけではなく維持費用の面でも損が増えるとされているようです。それに築15年ともなれば汚れも目立つようになっているでしょうし、目に見える汚れがなかったとしても、常時お湯のかかる浴室ですから土台が腐食しているケースも十分ありえます。

 

もし築年数が経っていて、浴室の壁や床、浴槽などにヒビが入っていたりカビが酷くなってきているとしたら要注意ですね。

 

また排水口をいくら掃除しても排水が上手くいかなかったり、ニオイがとれない場合もひとつの目安となるでしょう。最近の浴室に関する設備機器は昔よりも進歩しているため、水道光熱費が大幅に節減できる他、掃除がしやすくなるなどの期待が持てます。もし浴室に関して何かしら問題を抱えているのなら、思い切ってリフォームを検討してみてはいかがでしょうか。

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